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第10回「酒サムライ(平成27年)」叙任者

Tatsuya Iida Alexandre(いいだ たつや あれしゃんどれ)氏

 

  酒蔵 アデガ・デ・サケ 店主

 日本酒未開拓の地ブラジルに日本酒の文化、歴史、味わいなどを地道に伝えてきた。高級レストランのスタッフへの日本酒教育依頼を引受けるなど、ポルトガル語での日本酒の説明を率先して行ってきた。その成果として飯田龍也アレシャンドレ氏の弟子が生まれ、ポルトガル語で日本酒の説明ができるスタッフが増え始め、さらにブラジルで日本酒が広まることとなってきた。その流れもありブラジルソムリエ協会で日本酒の講座もスタートし、多くのソムリエ達に日本酒の魅力を伝え続けている。


小栗 成男(おぐり しげお)氏

 

 

NTPグループ ネッツトヨタ名古屋梶@潟gヨタレンタリース名古屋 代表取締役社長

 

名古屋大学大学院の佐藤宣之教授(財務省より出向)と共同発起人になりクールジャパン「國酒の会」を名古屋観光ホテルにて開催、中部地区の有識者で構成する「中部からクールジャパン発信委員会」の主要メンバーとなり「國酒普及に向け」取組みをスタートさせるなど國酒PR活動を行う。また、トヨタレンタリース名古屋独自の観光パンフレットに、國酒PRのため「飛騨高山酒蔵見学ツアー」を織り込む等酒蔵ツーリズム推進活動を行っている。

菊谷 なつき(きくや なつき)氏

Musium of Sake 代表

日本酒ソムリエとしてnatsukipim.coというブログを通し日英二言語で日本酒文化の紹介をし、様々な日本酒イベントの企画やコラムの寄稿他、2011年から四年間、共に世界最大級のワイン品評会IWC(インターナショナル・ワイン・チャレンジ)のSake部門の審査員を務める。

 現在、欧州における日本酒市場の拡大とブランド構築を目指した、日本酒の教育及びPR・コンサルティング事業「Museum of Sake」英国・ロンドンをベースに展開し、世界的なワインの教育機関WSET(Wine and Sprit Education Trust)の各国での日本酒講座設立や、英国を代表するワイン会社での日本酒アドバイザー、英国での日本酒フリーマガジン「Museum of Sake Journal」の刊行など、現地のワイン・ドリンク業界に根付いた日本酒振興活動を推進している。


鈴木 幸代(すずき さちよ)氏

  

 

SCS Trading Co.,Ltd Managing Director

 

 2003年にSCS Tradingをバンコクに設立。焼酎の輸入・卸販売からスタートし2008年より自身で蔵元を訪問し造り手の、心と共に日本酒の伝統・文化美味しさをタイに広めたいと、バンコクを中心に定期的に酒会、酒タイディナー、酒イタリアンディナー、試飲会等を開催。タイ人、在タイ邦人、欧米人、などに、お酒の楽しみ方を広めている。また、タイ国内で活動中のソムリエを酒プロフェッショナルコースや酒蔵に同伴し、日本酒の更なる理解拡大を目指している。昨今はチェンマイなどの地方都市にも酒レクチャーにでかけ啓蒙活動中。タイ国内の100を超えるホテル・飲食店の酒アドバイザーも努める。

 

村田 淳一(むらた じゅんいち)氏

 

 

日本の酒と食の文化を守る会 会長 潟香[ソン 顧問

 

 宮崎で毎年行われる大吟醸を楽しむ会を主催し、現在では600枚のチケットが数日で売り切れるほどの人気イベントになっている。春には「桜」にちなんだ酒銘の蔵とコラボして屋形船のイベント、夏には花火と日本酒の会そして師走に目黒雅叙園で行われる忘年会と多くの酒蔵と日本酒ファンが参加するイベントになっている。また、落語家三遊亭鳳楽師匠の酒蔵寄席の企画を行い全国約20箇所の酒蔵で寄席を開催、日本酒と伝統芸能である落語を普及する活動に取り組んでいる。他にも、学習院大学生涯学習センターでの日本酒講座講師を長年にわたって務め、日本酒の様々な楽しみ方を伝える活動をしている。

 

 

Marcus Pakiser (まーかす ぱきーざー)氏

YOUNG’S MARKET COMPANY Regional Director of Sake

YOUNG’S MARKET COMPANYのSake専任ディレクターとして

全米でも屈指のワイン卸売業者において、10州のSake販売を担当。(Oregon,California,Washington,Alaska,Utah,Montana,Arizona,

Idaho,Wyoming,Hawaii州にて)常時レストラン等でSakeの販売促進

のためにセミナー等を開催。JFCのSake Expoでゲストスピーカーとして

SF及びNYにて講演。

同社のオレゴン州での日本酒売上高を06年の40万ドルから

12年末240万ドルへ増えたのは、彼が日本酒を一生懸命プロモーション

し、できるだけ多くの人を教育することによって日本酒の人気が

上がったからといえる。

同社管轄の他の9州においても同様の成長が見込まれている

 


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